薬剤師

ドラッグストアの将来性【薬剤師の未来】

ドラッグストアの将来性

ドラッグストアの現状

ドラッグストアは全国に2万1200店舗以上あり、店舗数だけでなく売上高も年々右肩上がりにあります。調査の始まった2000年には総店舗数1万7、000店舗、総売上高4兆円以下だったのが20年でそれぞれ2倍近い成長を遂げた。

日本いぇーんドラッグストア協会は2025年までにドラッグスト業界を10兆円産業にすることを掲げている。

現状まだまだドラッグストアの新規出店のペースは衰えず、人材が追いついていない。今後はネット販売や在宅、オンラインでの処方など新しい分野に取り組んでいくと思われる。

ドラッグストアは医薬品だけでなく化粧品や食品、日用雑貨などスーパーと遜色ない品揃えになっているところが増えてきている。

実際、ドラッグストアの商品別の売り上げは医薬品が3割、食品や化粧品などは残りの7割を占めている。そのため、ドラッグストアはスーパーとも競合していかなければならないが、利益率の高い医薬品があることによって食品などの価格を下げスーパーに対抗できている。

医薬品の世界は薬の価格も、薬剤師の手間賃もなにかと政府の方針で変更されることが多々ある。

そこで、政府の描いている医薬品、医療の将来像からドラッグストアの将来性を見てみた。

国の方針

薬剤師の報酬は主に調剤報酬からなっています。調剤報酬は国が決めます。

調剤報酬=調剤基本料+調剤料+薬学管理料+薬材料+と規定保健医療材料料(+加算)という構成になっており、1点10円という計算になります。

国は2年に1回調剤報酬を改訂します。その改定により今まで通りに調剤を行っていると報酬が少なくなっていくということがあります。それは、国が改善を促しているということになります。

例えば、調剤基本料は薬局の医薬品の備蓄や収益状況などを踏まえて決められるものである。

これは平成30年度に改訂され門前薬局や大型チェーン店の点数が引き下げられた。これは国が門前薬局を推進しないということである。

さらにこの時の改訂では24時間体制の調剤や在宅対応、地域医療に貢献する実績のある薬局は地域支援体制加算が追加されることになった。

そのため、今後は在宅やかかりつけ薬剤師など地域に貢献できる薬局が評価されていく。

薬剤師の将来性

国の方針を見ると今後門前薬局はさらに報酬を下げられ、在宅や地域支援などに貢献していく薬局は報酬を伸ばすことになるでしょう。

先ほどの改訂では大手のチェーン店は報酬が下げられていましたが、これは規模が大きいことによるメリットを他の小さな薬局と差がつかないようにする配慮であり、大手チェーン店を評価していないということではない。

しかし、現状では薬局チェーンはほとんどが門前薬局である。そのため大手であろうが今後在宅や地域医療への貢献を積極的に推進していかないと、経営が危うくなることもあるでしょう。

ドラッグストアを見てみると、門前など関係なく出店しています。それはドラッグストアの売り上げが医薬品以外の食品や日用品が7割を占めているからである。

そのため、ドラッグストアは今後も報酬をあまり減らされることはないでしょう。

雇ってもらえない薬剤師も出てきている

2020年の新型コロナウイルス感染症の流行によて、派遣薬剤師は大きなダメージを受けました。

薬局や病院も赤字傾向になり、人件費に咲くお金が無くなったことと、派遣薬剤師のように短期間で人が入れ替わることをよく思わなくなったからです。

転職サイトの人の情報でも、派遣薬剤師の求人は大幅に減り、今までに転職を何回も繰り返していた人も採用されなくなったとのことでした。

薬剤師はすぐに転職先を見つけられる職業ですが、何回も繰り返すと年齢が高くなるにつれて採用してくれるところが減るそうです。